新卒社員のボーナスの平均(夏・冬)と厳しすぎる現実!?

新卒社員のボーナスの平均(夏・冬)と厳しすぎる現実!?

 

こんにちは、NEOです。記事をご覧いただきましてありがとうございます。

 

私はサラリーマン時代、年2回のボーナス支給日が近づくたび、まるでクリスマスイブを待ちわびていた子供の頃のようなワクワク感を覚えていました。

 

汗水たらし、人間関係で揉まれ、時には休日返上で会社に尽くしてきたことが報われる瞬間ですので。

 

ただ、新卒社員の場合は、夏季ボーナスは寸志であることが多いと言われていますよね。

 

具体的に新卒社員のボーナスの平均(夏・冬)はどのくらいなのでしょうか?

 

産労総合研究所が全国1・2部上場企業と過去に回答のあった会員企業から抽出した3,000社を対象に実施した「2015 年 決定初任給調査」の結果を見ていきましょう。

 

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新卒社員の夏季ボーナス

夏季ボーナスを支給する企業の割合

4月に入社したばかりの新卒社員に夏季ボーナスを支給する企業は90.2%でした。

 

ほとんどの企業が夏季ボーナスを支給しているのですね。

 

  • 支給する : 90.2%
  • 支給しない : 5.3%
  • その他の取り扱い : 3.0%

 

夏季ボーナスの支給方法

夏季ボーナスの支給方法は、一定額(寸志等)が6割を占めていました。

 

  • 一定額(寸志等) : 60.1%
  • 在籍期間の日割り計算で支給 : 19.3%
  • 日割り以外の一定割合で支給 : 12.2%
  • 日割り+一定割合または一定額 : 0.4%

 

夏季ボーナスの平均支給額

夏季ボーナスの平均支給額は以下の通りで、当然ながら大学卒と高校卒で差が開いています。

 

  • 大学卒 : 88,879 円
  • 高校卒 : 66,531 円

 

ちなみに、大学卒は2014年より約3,600円減少、高校卒は約4,500 円減少しています。

 

製造業と非製造業の比較

製造業と非製造業を比較してみましょう。大学卒は平均支給額88,879 円に対して、

 

  • 製造業 : 83,881 円
  • 非製造業 : 92,241 円

 

高校卒は平均支給額66,531に対して、

 

  • 製造業 : 68,138 円
  • 非製造業 : 64,580 円

 

となっています。

 

夏季ボーナスまとめ

あくまで産労総合研究所が抽出した全国1・2部上場企業等を対象とした調査結果なので、全ての企業の平均はこれよりも低いと予想されます。

 

また、ざっくりですが、夏季ボーナスの平均額は5万円~10万円が相場というデータも存在します。

 

いずれにしても、入社間もない新卒社員が寸志をもらえるだけでもありがたいことですよね。

 

新卒社員の冬季ボーナス

このように夏季ボーナスは期待できないかもしれませんが、冬季ボーナスからは本格的に支給されることが多いようです。

 

一般的に新卒社員の冬季ボーナスは基本給の1か月分が相場だと言われていますが、企業によっては1.5か月~2か月分ということもあるでしょう。

 

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年代別ボーナスの平均支給額

以上を踏まえて、年代別のボーナス平均支給額(夏季+冬季)も見ておきましょう。

 

このデータによると、ピークである40代後半に向かって増えていく傾向が見て取れます。

 

新卒社員のボーナスの平均(夏・冬)と厳しすぎる現実!?

・20代のボーナス平均
20代前半:367,700円
20代後半:593,700円
・30代のボーナス平均
30代前半:716,300円
30代後半:848,000円
・40代のボーナス平均
40代前半:1,007,700円
40代後半:1,131,400円
・50代のボーナス平均
50代前半:1,129,400円
50代後半:1,007,000円
・60代のボーナス平均
60代前半:540,700円
60代後半:380,900円

出典:キャリアパーク

 

ただ、会社や業績によるところが大きく、例えば大手企業のボーナス平均支給額はリーマンショック前に匹敵するほど上昇傾向にあるとはいっても、一部大手企業のみで留まっているとも言われています。

 

それに、経営難に陥るとたちまちボーナスは削減され、ゼロになる恐れすらあるでしょう。

 

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企業の10年後生存率は約7割・・

ボーナス削減であれば、生活に決定的な影響を与えないかもしれませんが、会社が倒産する恐れも考えておかなければなりません。

 

なぜなら、中小企業庁のデータによると、企業が10年後に生存している確率は約7割で、20年後には約5割というのですから。

中小企業庁がまとめた、1980年~2009年に創設された企業の創設後経過年数ごとの生存率の平均値を示したグラフを見ると、10年後には約3割の企業が、20年後には約5割の企業が倒産・撤退している。新しい企業は絶えず生まれているが、創設後の淘汰もそれだけ厳しいのだ。

出典:リクナビNEXT

 

誰もが知っている大企業でさえ経営危機を迎えている時代なので、どんな企業であっても安泰ということはあり得ません。

 

つまり、あなたが定年を迎えるまでに、あなたの会社が倒産する恐れは多分にあるということです。

 

倒産なんてテレビやネットでしか聞いたことがないという人もいるかもしれませんが、ごく当たり前のように起こっていることなのです。

 

会社に依存しては危険

ここまで見たきたように、あなたが定年を迎えるまで会社が生存し、かつ十分なボーナス(給料)が支給される保証はどこにもありません

 

一昔前であれば、会社のために一生懸命に働いていれば、安定・豊かな生活を送ることができました。

 

しかし、今後はそうではなく、あらゆる犠牲を払って会社に尽くしたとしてもそれが保証されないことに多くの人が気付き始めています。

 

たとえあなたの会社が長きに渡り生存したとしても、「終身雇用神話の崩壊」や「いざという時に社外で役に立たない社内人間になってしまう」など、多くのリスクをはらんでいるのです。

 

そういったリスクに備えるための一つの方法として考えられるのは、会社に雇われずに自分でお金を稼ぐ力を身につけることです。

 

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